※首都直下型地震は本当?嘘?何年以内に発生するのか解説!

2011年に発生した東北太平洋沖地震。この地震はマグニチュード9.0という驚異の数値を記録し、当時は1000年に1度の大地震だったといわれていましたが、

そんな巨大地震があってからというもの、日本ではたびたび首都直下型地震の可能性がニュース番組などでも取り上げられるようになったということを皆さんもご存知だと思います。

しかし、確かにあの2011年ごろは国民全員がそういった地震の恐怖におびえていたように感じますが、あれから7年余り経過した今では、

本当にそんな地震は来るのか?

結局だったのか?

と感じている方も中にはいるのではないでしょうか?

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様々な専門家が、何年以内に何%の確率で来る、いつ来てもおかしくない、などともっともらしい意見を述べていたものの、特に関東圏に住む方の中には、首都直下型地震の発生という情報に対して半信半疑な方も少なからずいらっしゃると思います。

そこで今回の記事では、結局首都直下型地震は本当に来るのか?専門家の言うことは嘘なのか、何年以内に来るのかというあたりについて詳しく解説します。

首都直下型地震は「本当」なのか「嘘」なのか?

首都直下型地震についてはこれまでに様々なメディアがその話題に触れてきましたが、これが本当に来るのかということについては、まず間違いなく本当に来ると考えておいた方が良いです。

ただ、それが東京都の直下かということは現段階では分かりません。そもそも、首都直下型地震とは、必ずしも東京都の直下で起こる地震というわけではないのです。

この首都とは「首都圏」を意味しており、首都圏とは、東京都を含む周辺の地域、つまり茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、神奈川県、山梨県らを含む南関東地域のことを意味しています。

そして、首都直下型地震については2011年以降になって初めて注目されるようになったように感じている方もいると思いますが、実はこれまでの歴史を振り返ってみると、そういった南関東地域では、これまでに実際に何度も巨大地震が襲っているという背景があるのです。

特に、茨城県の南部や、東京都の北部などでは数十年おきにマグニチュード7クラスの巨大地震が発生しています。南関東の地下は3つのプレートが存在し、活断層による地震なども考えられるため、実は非常に地震が発生しやすい場所なのです。

つまり、首都直下型地震は、またほぼ間違いなく起こります。

なので、この首都直下型地震については2011年の震災以前からもその可能性はもちろん指摘されていたんです。

しかし、2011年に東北地方であれほどの被害が出てしまったので、国もしっかりとした対策に取り組むために首都直下型地震について今一度被害想定を確認することとなり、そういった動きがメディアを通じて我々に届けられるようになりました。

首都直下型地震は何年以内に来るのか?

さて、そんな首都直下型地震ですが、では実際にこれは何年以内に来るのかというところがやはり1番気になるところでしょう。

しかし結論から言うと、これが何年以内に来るのかということは、現在の技術では「わからない」というのが現状です。

ただ、内閣府による発表では、マグニチュード7クラス、震度6や7を記録するような大地震が関東圏を襲う確率は、ここ30年以内に70%という見方であるということを発表しています。

しかし、これはあまりに曖昧なもので、聞いてる側からするとあまり危機感を持つことができないというのがおそらく皆さんの本心だでしょう。

問題は、その30年以内に70%であるという数値をどう解釈するのかということですが、

実際今私たちが住む日本は、ならば明日にでも巨大地震が起きてもおかしくないというようなレベルで危険な状態にあります。30年以内に70%という数値は、正直あまりあてにはならない数値です。

もちろん、過去の歴史を振り返ったうえで出した数値ですが、そういっておけば外れても何ともないというような数値にも感じられます。

かといって、国は公にあと5年以内に100%というような極端な意見を言うことはありませんが、地震に詳しい専門家の中には、2020年までに十中八九起こるといっているような方もおり、正直何年以内に来るかというのは、結局自分がどう思うのかというところが大きいのです。

だからこそ、我々国民はいつでも巨大地震は起こりうるものだという危機意識を今一度強く持つことが重要になってきます。

ちなみに、2016年に熊本県を襲った最大震度7を記録する大地震は、実は当時は1%未満の確率でしか想定されていないものでした。

このように、何年以内に何%というような予測は、現時点ではあまりあてにはなりません。

大事なことは、じゃあ地震に備えて何をすれば良いのか、地震が起きてしまったときにどうすれば良いのかということなのです。

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もし首都直下型地震が起きたらどうなるのか?

2011年に発生した東北太平洋沖地震は、関東地方にも大きな揺れを生じさせるほどの巨大地震でしたが、それでも東京都の揺れは震度4~5の範囲で収まるところが大半だったので、これによって甚大な被害が生じるということはありませんでした。

しかし、もし首都直下型地震がピンポイントで東京都23区周辺の日本の中心を襲い、震度7のような巨大地震が発生してしまった場合には、東日本大震災とは比にならないほどの損害が生じ、最悪の場合は東日本大震災以上の死者数が出ることも想定されています。

具体的には、もし首都直下型地震によって東京と23区が特に被害を受けた場合、建物の倒壊、火事による被害などを想定すると、最高で2万3千人もの方々が命を落とすと想定されています。これは、阪神淡路大震災のおよそ3.5倍にもなる驚異的な数値です。

さらに、建物倒壊や、サービスの低下による被害総額は、約95兆円にも上るとされています。これは、1年に国が必要とする予算に相当するもので、もし実際にそのような被害が出た場合、日本はかなり財政的に苦しい状況になるでしょう。

ちなみに、東日本大震災の際の被害総額は、約16兆9000億円と報告されています。宮城県などでは津波であれだけの被害が出ましたが、日本の中心である東京が被害を受けると、その何倍もの被害額が想定されるということなんですね。

このように、ちょっと信じられないような損害が出る地震というものが、ここ数年以内に実際に発生する可能性がかなり高いということで、ここ数年首都直下型地震の話題がしばしば取り上げられていたのです。

関東圏に住む方は地震に備えた対策を!

日本は世界有数の地震多発国。なんと世界で起こるマグニチュード6以上の地震の約2割が日本周辺で発生しているとも言われています。

そんな地震大国の日本に住む以上、何十年と生きるのであれば何度かは巨大地震を経験することになることは、これまでの歴史を振り返ってみても間違いのない事実です。

2011年の東日本大震災だけではなく、2016年の熊本地震もそうですが、2004年にも震度7を記録する新潟中越地震が発生していますし、日本のどこにいても地震の被害にあう可能性というものは常にあります。

だからこそ、もし地震が起きた時に1%でも高い確率で生き延びられるように、日ごろから対策を行っておくことしか我々にはできないのです。

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