※首都直下型地震は2018年から2020年の間に発生する可能性が高い?

2011年の東日本大震災以降、日本ではたびたび首都直下型地震の話題が取り上げられてきましたが、ここ最近ではその報道も少しずつ減り、そういった巨大地震への危機意識が薄れてしまっているという現実があります。

しかし、実はそんな首都直下型地震は、今年2018年から2020年の間に発生する確率が高いということが専門家によって指摘されていることをご存知でしょうか?

ただ、こういった話もまた度々話題として取り上げられるようなことで、例えば2011年にあの東日本大震災が発生したときには、2015年までに首都直下型地震が起こる確率が高いと指摘していた方もいたことでしょう。

そういう意味では、実際に地震が起こらないのであれば、その予想が外れたところで発生するといっていた人を必要以上に攻め立てることはありません。

スポンサードリンク

しかし、この2018年から2020年という2年間の間は、われわれ日本人にとっても非常に重要な期間であるということは皆さんもご存知のはず。

そう、現在日本は2020年の東京オリンピックを控えており、今この2年間はまさに東京都のいたるところで大改造が行われている真っ最中なのです。東京オリンピックの開会式が行われる予定となっている新国立競技場は、2016年の12月に工事が始まり、2019年の11月の完成を目指して現在大規模な工事作業が行われています。

他にも、いくつかの新競技場が現在工事の最中であり、この大事な時期に首都直下型地震が発生したどうなるでしょうか。

東京オリンピックは中止になる可能性が極めて高く、インフラ整備などに多額の予算をかけた日本は財政難になる可能性が大。雇用も減り、不景気になり、しかし税金は上がり、国民が苦しむことになります。

もちろん、いつ起きても地震が大きな爪痕を残すことには違いないのですが、2018年から2020年の間に首都直下型地震が起きるかどうかというのは、非常に重要な問題と言えるのです。

では、実際この2018年から2020年という期間の間にどのくらいの確率で地震が起こるといえるのでしょうか。詳しく解説していきます。

そもそも、首都直下型地震とは何か?

東日本大震災以降、「首都直下型地震」の名称は何度も耳にしていると思いますが、この地震は日本の首都である東京都を中心として発生する地震というわけではありません。

そもそも、首都直下型地震の「首都」とは「首都圏」を意味しており、この首都圏とは、東京都、茨城県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、神奈川県、山梨県らを含む南関東地域のことを意味しています。つまり、今後発生するとされている首都直下型地震は、このどこかの地下で起こる地震のことを意味しているのです。

ただ、これまでの歴史を振り返ってみると、首都直下型地震と呼ばれるような地震は、茨城県南部や、東京湾北部で発生する確率が高く、東京湾北部で地震が発生した場合には言わずもがな東京に甚大な被害が及ぶ可能性があります。

建物の崩壊、火災、落下物、電車の脱線、屋内落下物、その被害は様々なものが想定がされていますが、もし首都直下型地震が発生した場合、その死者数は最大で2万3千人に上るとも言われています。これは、阪神淡路大震災の3.5倍にも上る数値です。

さて、以上を踏まえた上で、規模の条件も付けくわえた上で再度首都直下型地震の定義について説明しますと、

この首都直下型地震とは

南関東地域で歴史的に繰り返し発生するマグニチュード7級の巨大地震を指す総称

とされています。

このような地震は今までの歴史上繰り返し発生しており、近年、その新たな地震が発生する確率が非常に高まってきているのです。

2018年から2020年の間に首都直下型地震が発生する可能性はほぼ100%?

この数値を信じるかどうかは皆さん次第ですが、首都圏を襲う可能性のある巨大地震は、この2018年から2020年の間にほぼ100%の確率で発生すると何人かの専門家によって指摘されています。

そして、そういった専門家の代表的な人物が、土木工学を学び、社会工として学者京都大学の教授を務めている藤井聡氏です。彼はこれまでに様々な研究実績を残し、著書も多数出版されている他、内閣官房参与も務められている非常に重要な人物の1人です。

彼は、2015年の3月の時点で、2020年までに首都直下型地震が襲う確率はほぼ100%であると指摘しています。それ以降、その説明に若干の訂正はあったものの、「首都直下型地震」、および近年危惧されているもう1つの巨大地震、「南海トラフ巨大地震」の可能性まで含めると、2020年までにそのような巨大地震が日本を襲う可能性は極めて高いといえるようです。

そのため藤井氏は、2020年の東京オリンピックが開催される可能性が0%とはならないよう、会場や空港などの主要施設の耐震性強化の徹底と、いざ震災が起きた場合の迅速な回復力が重要であるということを訴えてきました。

東日本大震災によって16兆9000億円もの被害を被った日本は、復興をテーマにオリンピック招致へと乗り出しましたが、ここで再び地震がおこり、もし東京オリンピックの中止ということになれば、今度こそ窮地に追い込まれる可能性が高いです。

なので、東京オリンピックが無事に行えるかどうかというのは、2013年の9月に東京オリンピックの開催が決まった際には非常に大きなかけであったといえるでしょう。

スポンサードリンク

2018年から2020年の間に首都直下型地震が発生する確率が高いのはなぜか?

しかし、実際には首都直下型地震の発生確率については、なんとでも言えるというのもまた事実。

少なくとも、それを低く見積もる専門家はいません。0か100かで答えるのであれば、専門家のほぼ全員が100%と答えるでしょう。

問題は、なぜそれほど高い確率で起こるといえるのかということですが、実はそれにはある理由があります。

その原因は2011年の3月に発生した東日本大震災の時にまでさかのぼるのですが、この震災で発生した「東北地方太平洋沖地震」では、その衝撃によって宮城県牡鹿半島が太平洋側に5メートルも移動しました。

しかし、この際関東地方はわずか50cmの移動しか観測されておらず、この歪みを戻すために、巨大地震が発生するのは間違いないといわれているのです。

ちなみに、東日本大震災の際に起こった地震は「太平洋プレート」と「北アメリカプレート」の境界域で起こった海溝型の地震です。

このプレートの境界線では、海側の太平洋プレートが、陸側の北アメリカプレートの下に向かって年間数cmという単位で潜り込んでいくのですが、この際上にある北アメリカプレートがそれに引っ張られるかたちとなり、そこに歪みが生じます。

そしてそれが何年も続くと、ある時その歪みが一気に元の形に戻ろうとして、結果それが地震として、巨大な揺れとなって地上に影響を与えるのです。

このような背景を踏まえて考えると、東日本大震災の際に地方によって数メートルもの規模で歪みが生じているというのは非常に恐ろしいことなのです。50%、100%というような確率がどうこうという話ではなく、そういう危険な大陸の上に今私たちはいるというそこを意識することが重要です。

ちなみに、2016年に熊本県を襲った最大深度7を記録した巨大地震は、実はその発生確率は1%以下と想定されていました。

このように、最終的には想定というものはあてになりません。大事なことは、地震が起きても大丈夫なように対策をしておくこと、地震が起きてからどのような行動をとるのかをよく想定しておくことなのです。

まとめ

今回の記事では、2018年から2020年に首都直下型地震が日本を襲う確率についてまとめました。

内閣府の発表によると、その首都直下型地震は、今後30年以内に70%という非常に曖昧な評価がされています。ただ、これはその確率をそのまま鵜呑みにするのではなく、それだけ高い確率で起こりうる可能性があるととらえましょう。

そして、30年後という数値を見るとなんとなく安心してしまいますが、その地震が起こるのは1年後かもしれないし、明日かもしれません。

もし実際に首都圏でこのような地震が発生した場合、命は落とさずとも、その他食料品の不足や住居の喪失、帰宅困難など様々な被害が想定されますので、その時どうするのかをよくシミュレーションしておくことが重要になってきます。

地震は予測できませんが、それに備えることはできます。首都圏地域に住む人々は、是非普段からそういった準備を行っておくようにしましょう。

スポンサードリンク

この記事が気に入ったら
いいね ! しよう

Twitter アカウント

関連記事



コメントを残す

メールアドレスが公開されることはありません。

このサイトはスパムを低減するために Akismet を使っています。コメントデータの処理方法の詳細はこちらをご覧ください

日本語が含まれない投稿は無視されますのでご注意ください。(スパム対策)